妊婦健診の内容や頻度、費用について
妊娠が成立すると、病院や産院で定期的に妊婦健康診査（妊婦健診）を受けることになります。定期とはどのくらいのペースなのか、いつ、どんなことをするのかなど、今回は妊婦健診の内容や頻度、費用についてお伝えします。
妊婦健診とは？
妊婦健診は、母体とお腹の赤ちゃんの健康を守り、妊娠の経過が順調かどうかを確認するためのものです。妊娠中は、母体に様々な変化が起こるため、自覚症状がなくてもトラブルが潜んでいる場合があります。
あらかじめ指定されたタイミングで健診を受けることによって、母体の状態と赤ちゃんの成長を確認でき、異常があれば早期に発見して対策をとることになります。
妊婦健診の頻度
妊婦健診は、妊娠週数によって、次のとおりあらかじめ回数が決められています。
・妊娠23週まで：4週間に1回
・妊娠24週～35週：2週間に1回
・妊娠36週以降、出産まで：毎週1回
ただし、いつもと様子が違う、おかしいなと感じたときは、健診日を待たずに受診しましょう。
妊婦健診の内容
妊婦健診では、数多くの検査、健診が行われます。以下のとおり、毎回行うもの、妊娠の経過に応じて行うものなど様々です。
妊娠初期に行われる検査
・血液検査（血液型、血清、血糖、B型肝炎、C型肝炎、HIV、梅毒、風しんなど）
・子宮頸がん検診（細胞採取）
・性器クラミジア検査（細胞採取）
・身長測定
・内診
・妊娠反応検査（尿検査）
毎回行われる検査
・尿検査（たんぱく・糖）
・血圧測定
・体重測定
・問診
・むくみの有無
妊娠中に行う検査
・超音波検査（胎児の発育、胎盤の位置確認、羊水の量、子宮頸管長など）
・胎児・胎盤機能検査（NST：ノンストレステスト）
妊娠中、必要に応じて行う検査
・心電図
・胸部エックス線撮影
・肝機能・腎機能検査
・骨盤エックス線検査
・トキソプラズマ抗体検査など
妊婦健診の費用
病産院で妊娠が確定されると、役所に妊娠届を提出することができます。このタイミングで母子手帳と一緒に妊婦健診補助券や受診票が配布されます。
妊婦健診補助券・受診票の配布前
補助券・受診票が配布される前までは、全額を自腹で支払うことになります。一般的には、妊娠判定の初診費用、多くても2回目の診察費用くらいです。自己負担額は、1回5000円前後から2万円弱なので、総額でも3万円前後までと思っていてよいでしょう。
妊婦健診補助券・受診票の配布後
妊婦健診補助券・受診票をもらうと、健診費用の負担が一部だけで済むようになります。特別な検査やオプションがない限りは無料、多くても数千円という程度になります。
補助の額や対象項目は自治体によって異なります。券や受診票に記載のない項目や検査をする場合は、自己負担になるのが一般的です。例えば、妊婦健診では超音波検査が何回かありますが、補助の対象の自治体と、そうでない自治体があります。
また、里帰り出産を検討している場合は、里帰り先で補助券が使用できるのか、新たにもらえるのか、使用できない場合は返金してもらえるのかを確認しておきましょう。
補助券の助成限度
補助券の助成は、大半が14回分と決められており、それまでしか助成されません。健診回数は後期に向けて徐々に増えていきますが、補助券がなくなれば、その後の通院は自費診療となります。自治体によって異なるので、不明点があれば自治体の担当課に確認しましょう。
特別なケースの補助
自治体によっては、所得が低い方向けの助成制度を設けているところがあります。例えば、生活保護を受けている場合は妊婦健診が無料になったり、世帯所得が基準より低い場合は指定の検査が無料になったりする場合があります。
また、妊娠中にトラブルが生じて、感染症や妊娠糖尿病、妊娠高血圧症候群と診断された場合は医療保険の保障対象になるケースがあります。このような場合は、加入している保険会社に確認してみましょう。
医療費控除と確定申告
妊婦健診にかかった費用は、医療費控除の対象になります。病産院までの交通費や入院費用も対象となり還付請求が可能ですので、領収書は保管するようにしましょう。確定申告期間は1月1日から12月31日です。1年間にかかった費用が対象なので、年をまたいで出産した場合は、それぞれの年ごとに計算します。
【参考資料】
・「母子健康手帳 副読本」公益財団法人母子衛生研究会、2015年
http://www.mcfh.or.jp/
・「妊婦健診Q&A」厚生労働省
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kodomo/boshi-hoken13/dl/02.pdf
妊娠に関する基礎知識
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